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医薬系トピックス

ワクチン新潮流  日本勢独自技術で反攻

 武田薬品工業の主力生産拠点である光工場(山口県光市)では現在、銀色に光る6千八タンクの稼働準備が進む。近い将来の流行が懸念される新型インフルエンザを予防するワクチンの培養タンクだ。6月中に1台目が完了し、来年10月には計5台の稼働体制が整う。
 細胞培養で生産
 従来、財団法人などが国内に持つインフルエンザワクチンエ場では、ふ化しつつある鶏卵の中でウイルスを繁殖させ、ワクチンを生産する。条件を満たす鶏卵の確保は容易ではなく、短期間で大量のワクチンを作ることは難しかった。
 光工場の培養タンクは動物細胞を人工培養する技術を取り入れており、安定的な大量生産が可能。2013年度に新型インフルワクチンを供給する体制を目指す。細胞培養による生産技術は、日本企業が国内ワクチン市場で反転攻勢をかけるための切り札だ。
 「既存のワクチンよりも、未知の感染症などのリスクを抑えられます」。アステラス製薬の医薬情報担当者(MR)は日本脳炎ワクチンを医師などに勧める際、こう説明することが多い。
 このワクチンは化学及血清療法研究所(化血研、熊本市)が細胞培養で生産し、提携関係にあるアステラスが昨年から売り始めた。既存の日本脳炎ワクチンはマウスの脳内でウイルスを増やして作っていた。安全性は確認済みだが、人工培養する細胞の方が品質を安定しやすい。感染症リスクも低くできるという。
 医療現場でワクチンを求める声も強まってきた。全国の小児科医や産科医など約700人は4月、特定非営利活動法人(NPO法人) 「VPDを知って、子どもを守ろうの会」を設立した。
 VPDは「ワクチンで防げる病気」ヽの英語の頭文字。国に定期接種ワクチンを増やすように働きかけ「日本の誰でもワクチンを十分に打てる状況を目指す」 (事務局)。副作用への懸念でワクチンが敬遠された1990年代とは正反対だ。’
 研究開発でも日本勢が存在感を示しつつある。大塚製薬などはベンチャー企業と協力し、免疫機能を生かしてがんを治療するワクチンの臨床試験(治験)を進めている。
研究機関ではワクチンで認知症や花粉症を予防する研究も進む。これらを実用化できれば、日本でのワクチン普及は新たな段階に入る。
 新興国に照準
 海外展開も視野に入ってきた。武田は4月、スイス製薬大手ノバルティスでグローバルワクチン開発を指揮していたラルフ・クレメンス氏をスカウトした。複数の製薬大手で20種類以上の製品の発売に関与した人物で、米国のシカゴから日本に世界展開の指示を出す。
 長谷川閑史社長は「アジアをはじめとする新興国にワクチンを投入し、感染症などの予防に貢献する」との戦略を描いている。
 アステラスによれば世界のワクチン市場(10年)は280億ドル。医療用医薬品(6930億ドル)と比べればべれば非常に小さいが、15年までの年間平均成長率は10・9%。医療費抑制に努める各国が予防医療の観点で積極的に資金を投じている。
 多くの日本の製薬会社はグローバル成長を経営戦略に掲げている。その実現に欠かせない有力な柱として、今後のワクチンヘの取り組みが重要になってくる。






2012.06.04

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